タバコ

北欧の双生児コホート研究（参加者数127,575人、うち喫煙者は47,314人、過去に喫煙した人は21,168人、非喫煙者は59,093人）において、平均追跡期間は27年であり、その中で口腔がんを含むタバコ関連のがんの症例が7,379件確認された。現在も喫煙している人の場合、すべてのタバコ関連がんのリスク比（HR）は2.14（95％信頼区間：1.95～2.34）であった。喫煙習慣とがんの発症の有無が異なる一卵性双生児ペア109組を対象とした分析では、現在も喫煙している人のリスク比は1.85（95％信頼区間：1.15～2.98）、過去に喫煙していた人のリスク比は1.69（95％信頼区間：1.00～2.87）であり、非喫煙のもう一方の双生児と比較して有意な差が認められた。これは、遺伝的な素因とは独立した因果関係を示唆するものである。

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1998年1月から2003年12月までの期間に治療を受けた、連続した88例の口腔扁平上皮癌患者（平均年齢60±11.3歳、男性65.9%）を対象とした後ろ向きコホート研究において、喫煙歴は進行期診断に関連する可能性のある要因として評価された。喫煙は、進行期の症例における回帰モデルでは独立した有意な因子とは認められなかったが、アルコール摂取量、腫瘍部位、および分化度とともに、主要なリスク変数として評価対象に含められた。このコホート研究の結果、54.5%の症例で診断の遅延は認められず、45.5%の症例は早期（I～II期）で診断された。

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ハンガリー北東部における615人の口腔扁平上皮癌患者と、109人の前がん性病変（口腔白板症および口腔扁平苔癬）を持つ患者を対象とした、後ろ向きおよび前向きコホート研究において、環境リスク因子が体系的に評価された。この地域では年間100～150件の新規口腔扁平上皮癌が発生しており、進行期の腫瘍の発生率が増加している。本研究により、タバコを含む環境リスク因子が、この集団における口腔発がんの重要な要因であることが明らかになった。

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イタリアとスイスで実施された、口腔がんおよび咽頭がんの749例と、対照群1770人を対象としたケースコントロール研究（1992年～1999年）において、年齢、性別、研究施設、学歴、飲酒量などを調整した結果、喫煙習慣のある人は、非喫煙者と比較して、タール含有量が20mg未満のタバコを吸う場合でオッズ比が6.1、20mg以上のタバコを吸う場合は9.8となった。過去6か月間に吸ったタバコのタール含有量を比較した場合（10mg以上と10mg未満）、口腔がんおよび咽頭がんのリスクは1.9倍となり、喫煙本数や喫煙期間を考慮しても有意なリスクの増加が認められた。最もタール含有量の低いカテゴリーでも、依然として有意なリスクの増加が見られた。

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